2026年の金融資産推移を公開｜住宅ローン・教育費がある3人家族の実録

こんにちは、ぜきおです。

我が家は、住宅ローン約3,800万円と子どもの教育費を抱えながら、純金融資産1億円を目標に資産形成を続けています。

この記事では、2026年の金融資産がどのように増減したのかを、良かった月だけではなく、減った時期も含めて記録します。

ここでいう金融資産は、預貯金、株式、投資信託、暗号資産などの合計です。住宅ローンは差し引いていないため、野村総合研究所が示す純金融資産の階層とは異なります。

また、Money Forward MEの資産推移には、保有済みの暗号資産口座を後から連携した影響が含まれます。グラフの急増部分は、その期間に同額を稼いだり、新たに購入したりしたことを示すものではありません。

2026年の金融資産推移

※1月・3月・5月は当時の記録を基にした概算、10月4日はMoney Forward MEの表示額です。1月は、保有商品を手作業で集計した記録が約3,300万円、月内の資産推移記録が約3,400万円でした。集計日と分類方法が異なるため幅を持たせて表示し、月ごとの差額をすべて運用損益とはみなしません。

3月に約375万円減ったとき

1月の資産推移記録で約3,400万円だった金融資産は、3月には約3,025万円まで減りました。同じ集計方法で比べると、約2か月で375万円ほど減った計算です。

金額だけを見ると、数年分の生活費が短期間で動いたように感じました。僕がこのとき決めたのは、ニュースやSNSを見て売らないことです。

積立は止めず、追加投資をする場合も、生活防衛資金や教育資金には手を付けず、余剰資金の範囲に限定しました。結果として、その後に資産額は戻りましたが、「待てば必ず戻る」と考えていたわけではありません。売却しなくても生活できる資金を別に置いていたから、同じ行動を続けられました。

5月に戻っても、一括投資をしなかった理由

5月の金融資産は約3,580万円まで戻りました。3月の下落時に大きく買っていれば、結果だけを見れば利益を増やせたかもしれません。

ただ、下落の底は事前には分かりません。我が家には住宅ローンと教育費があるため、余剰資金を一度に投じる方法は取りませんでした。

毎月の積立を続け、家計で必要な現金を残す。この方針は、上昇局面でも下落局面でも変えていません。投資には元本割れのリスクがあります（参考：金融庁「資産形成の基本」）。

10月時点で3,783万円になって考えたこと

10月4日時点のMoney Forward ME表示額は37,830,461円でした。ただし、住宅ローン残高は約3,800万円あります。

金融資産だけを見れば3,000万円を超えていますが、負債を差し引くと、野村総合研究所の区分でいうアッパーマス層に到達したとはいえません。

この数字を公開する目的は、資産額を大きく見せることではありません。家や車を持ち、子育てをしながら資産形成する家庭では、資産と負債、近い将来に使うお金を一緒に確認する必要があると考えているためです。

金融資産3,300万円へ到達した時点での認識修正は、金融資産3,300万円と住宅ローンを一緒に見直した記録で説明しています。

我が家が毎月確認する4項目

1. 預貯金・株式・投資信託・暗号資産を含む金融資産
2. 住宅ローン残高
3. 生活防衛資金など、すぐ使える現金
4. 数年以内に使う教育資金

資産額が増えた月も、減った月も、確認する項目は変えません。教育費は使う時期によって安全資産と投資資産を分けています。詳しくは、教育費を預金・個人向け国債・旧ジュニアNISAに分けた理由でまとめています。

あわせて読みたい：金融資産の内訳と下落時の具体的な判断ルールは、住宅ローン・教育費がある我が家の実額ポートフォリオで公開しています。

まとめ

2026年は、約3,400万円から約3,025万円への下落を経験した後、10月4日時点で37,830,461円となりました。

この間に変えなかったのは、生活・教育資金を投資と分けること、相場だけを理由に積立を止めないこと、追加投資は余剰資金の範囲にすることです。

資産額の増減よりも、下がったときに家計を崩さず同じ方針を続けられるかを、これからも重視します。

※本記事は筆者個人の資産記録であり、特定の金融商品や投資判断を推奨するものではありません。数値は集計時点で変動し、将来の運用成果を保証しません。