【実体験】投資なしで教育費を貯める!我が家が実践する堅実な貯め方の仕組み3選

家計管理

こんにちは、ぜきおです。

※本記事には一部PRや広告が含まれています。

今回はもう一つの大きな資金、、、そう、教育費です。

「教育費って、どう置いておくのが正解なんだろう?」

普通預金のままでいいのか。

でもインフレを考えると、置きっぱなしはもったいない気もする。

一方で——

元本割れのリスクはできるだけ避けたい。

特に教育費のように「使う時期が決まっているお金」は、投資資金とはまったく性質が違います。

この記事では、実際に今私がやっている教育費の形成方法をご紹介します。

  • 教育費に使うお金の基本的な考え方

  • 期間別の安全な置き場所

  • 元本割れを避けつつ“少しだけ増やす”方法

を整理します。

1. まず大前提:このお金は「増やすお金」ではない

教育費や数年以内に使うお金は、以下のように大別できると考えます。

お金の種類 目的 優先順位
教育費・頭金 必ず使う 元本の安全
老後資金 20年以上先 リターン重視
余剰資金 余っている リスク許容

最大の違いはここ。

👉 教育費は“減らせないお金”。

増やすより、守ることが最優先。その中で少しでもいいから増やしたい。

この前提を外すと、判断を誤りやすくなります。

2. 期間別に考えるのが大切

お金は「いつ使うか」で決まります。

① 現在〜3年以内に使うお金

これは主に現在の習い事等が該当します。実質的に増やすのは容易ではない期間です。

  • 高金利ネット銀行の普通預金

  • 1年以内の定期預金

👉 目的は「守ること」

ここは手堅く守るゾーン。

② 3〜7年以内に使うお金

主に中学校、高校の学費、その受験にかかる費用です。特に塾代、高いですよね、、、

  • 複数年定期預金

  • 個人向け国債(固定3年、固定5年)

  • 元本確保型商品(慎重に)

👉 年1.5%程度を意識するゾーン

個人向け国債3年であれば、今なら1.6%くらいあります。

5年ものであれば、1.9%くらいあります。(2026年5月現在)

少しだけ“工夫”できる期間。

③ 7〜10年以上先

大学の学費、その受験にかかる費用が該当します。

  • 個人向け国債(変動10年)

  • 資産分散型投信の一部活用

👉 ここで初めて「ほんの少し」リスクを取る余地あり

人によっては使用するタイミングが15年以上先の方もいると思います。

こういう場合は出口戦略を最初に決めたうえで、投資信託で資産形成をしてもいいと個人的には考えます。

実際我が家では娘が1歳の頃(2020年頃)から大学の学費を意識して準備をはじめました。

当時はジュニアNISAがあったため、そこでS&P500のインデックス投資をしていました。(しています。)

ただし教育費は“使う時期がズレにくい”点に注意が必要です。

3. 元本割れを防ぐ具体的な選択肢

① 高金利ネット銀行(基本)

例:

  • SBI新生銀行

  • 住信SBIネット銀行

  • auじぶん銀行

メリット:

  • 元本保証

  • 即引き出し可能

  • 管理がシンプル

デメリット:

  • インフレ耐性には弱い

👉 教育費の“土台”として最優先。

② 個人向け国債(3年、5年、10年)【王道】

これはかなり優秀。

特徴:

  • 国が保証(元本保証)

  • 金利は半年ごとに見直し

  • 最低金利0.05%保証

  • 1年経過後は中途換金可

向いている人:

  • 3年以上先に使う教育費

  • 預金より少し有利にしたい

  • 元本割れのリスクを避けたい

特に

👉 中学校・高校・大学など中盤-後半教育費との相性が良い。

どこで買う?

銀行でも買えますが、ネット証券の方が管理しやすい。

例えば:

  • SBI証券

  • 楽天証券

将来のNISAやiDeCoと一元管理できるので効率的です。

③ 学資保険(限定的)

私は使用しておりませんが、どうしても貯蓄が苦手で教育費を貯められない、という方はこちらもありです。

  • 返戻率100〜105%程度

  • 強制貯蓄型

向いている人:

  • 貯金が苦手

  • 強制的に積立したい

ただし、途中引き出しが難しいのがデメリット。

4. 慎重に判断したい選択肢

  • ❌ 教育費を全額株式投資 → 暴落時に使うと取り返し不可

  • ❌ 「10年あるから大丈夫」と楽観投資 → 教育費は延期できない

  • ❌ 高コストの元本保証型保険 → 実質利回りが低いケース多い

※ちなみに我が家では旧ジュニアNISAを活用していた時期もあります。

ただしこれは上で説明したように、

  • 期間が十分ある

  • 全額ではなく一部

  • 余裕資金の範囲

という条件付き。

バランスとタイミングが重要です。

5. 現実的な落とし所

教育費は「役割分担」がベスト。

例:

  • 70%:預金・国債(守る)

  • 30%:低リスク運用(状況次第)

これなら

  • 元本は守れる

  • 心理的にも納得できる

まとめ

  • 教育費は投資資金ではない

  • 最優先は元本割れしないこと

  • 期間別に置き場所を変える

  • 高金利預金+個人向け国債が有力な選択肢(と思います)

資産形成は、守るお金と攻めるお金を分けること。

守れるからこそ、安心してNISAやiDeCoに集中できます。

免責事項

本記事は著者の個人的な経験や調査に基づき、情報提供を目的として作成したものであり、特定の金融商品の購入を推奨または強制するものではありません。記事内で紹介している金利(1.6%や1.9%など)や運用利回りは執筆時点(2026年5月)のデータやシミュレーションに基づく期待値であり、将来の利益や元本の安全性を完全に保証するものではありません。投資や資産運用には価格変動リスクが伴う場合があります。最終的な運用方法の選択や投資判断は、ご自身の目的やリスク許容度に応じて自己責任で行ってください。

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